結婚資金の相場と結婚費用の分担
結婚式の費用をまかなう資金には「自己資金」「親からの援助」「ご祝儀」があります。それぞれの相場を知って自分たちの計画の参考にしましょう。また、結婚費用を両家で分担する場合のやり方も考えておくことが必要です。各種費用の出費のタイミングを知っておくと資金計画の参考になります。この章ではそれらの資金計画について解説します。
目次
１．結婚費用をまかなう資金について
２．まずは自己資金の確認をしましょう
３．出費のタイミングを確認しておきましょう
４．結婚費用の分担について
５．まとめ
結婚費用をまかなう資金について
さて今までは「出て行く費用」を見てきましたが今度は「費用をまかなうための資金」について見てみましょう。下に「挙式・披露宴・ウェディングパーティにおける自己負担・ご祝儀・親の援助の金額」に関する統計表を掲載してみます。
上の表の「自己負担」は主に貯金やその他の蓄えなどの中から拠出したお金のことで、全国平均で１５４万円となっています。一般的に必要な費用の支払いには「ご祝儀」や「親からの援助」を先に充当しますので、「自己負担」が少ないほど貯蓄の目減りが少なくて手持ち資金が残ったと考えられます。
自己負担金が少ないのは北海道と九州ですが、北海道の場合はもともと披露宴等にかける費用が少ない（会費制結婚式などが多い）ためです。一方で九州の場合は「ご祝儀」の金額が他地域よりも断然多いという特徴があります。「ご祝儀」が多い背景には「披露宴への招待人数」が他地域より突出して多いという事情があります。招待人数は全国平均では６６人ですが九州の場合は平均招待人数は９２人と、格段に多くなっています。そのため頂く「ご祝儀」の金額が多くなり、結果として「自己負担」額が少なくなっています。なお、「青森・秋田・岩手」の東北３県も九州と同様の傾向を示しています。
上記の表は挙式・披露宴の費用に対する資金の源泉を示していますが、「親の援助」についてはこの表以外にも新生活の為の家具購入や親族への贈答品などへの資金援助もあると言われていますので、親も大変だと思います。やはり余計な出費を減らして節約するのは親孝行にも繋がるのかもしれませんね。
さてそれではこれらの資金をどのようにして準備するか、見てみましょう。まずは「自己資金」です。
まずは自己資金の確認をしましょう
はじめから親の援助を当てにした結婚計画を立てているなら、子供にきちんとアドバイスする必要があります。まずは自己資金で出来る範囲での結婚式・披露宴の計画を立てることが大切です。
自己資金が明らかに少ない場合は「新婚旅行」を来年に繰り延べしたり、預貯金が増えるまで結婚式を延ばす、などの方法も検討しましょう。また、「会費制」の結婚式にして費用を抑えるというやり方もあります。身の丈にあった結婚式にしないと、後で新生活に支障をきたすことになりかねません。また結婚式の費用は基本的に前払いですので、結婚式当日にいただけるご祝儀を支払いのあてには出来ません。そのため原則として費用と同額以上の蓄えが必要ということです。
関連記事：結婚式とお金の話｜結婚式の予算計画を作りましょう
出費のタイミングを確認しておきましょう
結婚するとなると色々な名目で出費が増えて行きます。金額だけでなく出費のタイミングも見ておく必要があります。
上記の表をご覧頂くとお分かりのように、殆どの費用が披露宴の前に支払う必要があります。従って結婚式の資金は「ご祝儀」をそのまま当てににしているとお金が不足して、必要なアイテムを準備することが出来なくなってしまいます。少し余裕のある資金計画を作るようにしましょう。
もしもどうしても資金が不足する場合は新婚旅行をしばらく後にするとか、ご両親に資金援助をお願いするようにしましょう。また、銀行のブライダルローンを組んだり、クレジットカードの限度額を増やすなどの対策も考えられます。いずれにしても無理な計画は避けるようにしないと、後で後悔してしまうことになります。
結婚費用の分担について
結婚式の費用分担について両家がギクシャクするのは避けたいものです。結婚式の費用は両家で折半するのが原則ですが、状況に応じてケースバイケースで考える必要があります。
費用の分担方法は以下を参考にしていただけばよいのですが、最も肝心なことは、「お金」の問題なので後でトラブルにならないように、予め両家で十分に話し合って決めておくことです。
１）ゲスト数に応じて公平に分ける
結婚式の費用で最も大きいのは「飲食費用」です。さらに「引出物」なども用意する必要があります。そのため両家の出席ゲスト数が大きく違う場合は、均等にすると不公平が生じますので「人数割り」にすると公平に分担することができます。
２）衣装やエステ代などアイテム別に負担する
衣装代など、新郎新婦で金額が大きく違う場合は原則としてそれぞれが費用負担するようにすると、スッキリと分けることができます。しかしながら、相手方の自己資金が少ない場合は協力して負担してあげることも大事ですね。
３）最初から費用は折半する
自己資金だけで結婚式を挙げる場合は、最初から「お財布を一緒にして」、その中から支払いをするというやり方もあります。特に収入や貯蓄に差があるカップルの場合や分担するのがわずらわしいと感じる場合は、最初からオープンにして「お財布」を一つにするのも良いかもしれません。
４）上記の１）～３）のミックス型の方法
結婚式の費用には固定費用と変動費用があります。料理や招待状などのゲスト数によって代わるのが「変動費用」ですが、この費用は１）の「ゲスト数に応じて分ける」ようにして、衣装などの個人差があるものはそれぞれが負担、挙式費用や会場費などは折半するなど、費用の内訳によって分担方法を変えるやり方も有ります。以下にミックス型の分担方法を例示してみます。
Ａ．両家で折半するもの
挙式料、控室料、記念写真撮影費、披露宴会場費、演出・音響・照明費、結婚指輪、贈呈用花束、媒酌人への謝礼、お車代、式場スタッフへの心づけ、新婚旅行費、新婚旅行のお土産代、新居準備費用など
Ｂ．各自で負担
婚礼衣装代、着付け料、美容代、ヘアメイクへのご祝儀、列席者へのお車代、結婚祝いのお返しなど
Ｃ．招待客の人数割り
招待状の印刷代・郵送費、席札・席次表・メニュー表代、披露宴の料理・飲物代、ゲストテーブルの装花代、引出物代など
以上、幾つかの費用分担の方法を述べましたが、これらの他にも新郎新婦やご両親と話し合って最も適切な方法を見つけるようにしましょう。
まとめ
- 結婚式費用の自己負担の全国平均は１５４万円ですが、親の援助やご祝儀の金額によって変ってきます。
- まずは自己資金で出来る範囲で結婚式・披露宴の計画を立てることが大切です。
- 自己資金が少ない場合は、預貯金が増えるまで結婚式を延ばしたり、新婚旅行を先延ばしするなどの対応が必要。
- 結婚式の費用は先払いが原則なので、ご祝儀を当てにせず費用と同額以上の蓄えが必要です。
- 必要な費用については金額だけでなく、出費のタイミングも考えておきましょう。
- 結婚費用の分担には幾つかの方法があります。後でトラブルにならないように、予め両家で十分に話し合って決めておきましょう。